自動車保険のドライブレコーダー特約(レンタル)の4社比較と割引！高齢者の運転にもおすすめ！

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あなたは「ドライブレコーダー」を付けていますか？

まだ付けていない人で「ドライブレコーダーを試してみたい！」という人は、自動車保険のドライブレコーダー特約を検討してみると良いかもしれません。

昨今、女性タレントの起こした「飲酒運転ひき逃げ事故」、高速道路上で起きた「あおり運転死亡事故」など、従来は、目撃者情報などの証拠を集めることが難しかった交通事故ですが、ドライブレコーダーの映像記録により、加害者の犯行が明らかになることが増えています。

また、ドライブレコーダーは走行時の映像記録だけでなく、高機能な製品では、安全運転診断や運転支援などの機能も搭載され、一般ドライバーから初心者・女性・高齢者の安全運転サポートも可能になりました。

この記事では、国内4大損害保険会社が個人向けに提供を開始した「ドライブレコーダー特約」の概要と共に、4社の特約サービスの比較と割引について解説いたします。

ドライブレコーダーの搭載を検討している人、高機能のドライブレコーダーへの交換を検討している人、また、高齢者の運転に不安を持っているご家族の方や、高齢者向けの運転支援やカーテレマティクスサービス(※1)を期待している人は、ぜひ参考にして下さい。

自動車保険のドライブレコーダー特約とは？

重大事故の多発が報じられる昨今、運転状況を録画するドライブレコーダーは、老若男女を問わずドライバー必須のアイテムとなっています。

万一事故が発生した場合、ドライブレコーダーを搭載していればその映像記録により、各種のトラブルからドライバーを守ることができるでしょう。

ドライブレコーダーというと、走行時の映像記録を取っておくだけのシンプルなモノ、スマホのカメラを利用したアプリ、長時間の録画や安全運転支援が可能な高機能な製品など、実に様々な製品が混在しています。

しかし中には、メモリー不足により事故時の映像記録を取りそこなう、映像が不鮮明など、肝心な時に役立たない粗悪なものもあり、市販品を購入する場合どれを選べば良いのか決断の付かない人も多いようです。

そんな「ドライブレコーダーを付けたいが、どれにするか迷っている…」という人に検討してもらいたいのが、自動車保険のドライブレコーダー特約です。

ドライブレコーダー特約とは？

「ドライブレコーダー特約」は、自動車保険の特約として最新の高機能ドライブレコーダー（国内有名メーカー製）が毎月定額でレンタルされ、さらに事故対応と安全運転支援・安全運転診断なども含めたサービスが提供される特約です。

市販品のドライブレコーダーとの違いは、走行状況などのモニタリングから事故時に保険会社サービスセンターに自動発報（通報）してくれる「双方向通信が可能なテレマティクス型」であることです。

この点は、一般的なドライバー以上に事故に不慣れな初心者、女性、高齢者などには、代えがたい安心感が提供されることになるでしょう。

保険会社によりますが、高齢者の運転リスクを勘案した、特定区域外を走行した際に警告を予め指定されたメールアドレスに通知する機能を持つものもあり、高齢者ドライバーの行動を心配する家族にもおすすめできる特約です。

自動車保険の特約と聞くと従来は補償がメインでしたが、近年は、ロードサービスの充実をはじめ、提携警備会社の緊急対処員による「事故現場かけつけサービス」など、契約者が困った状況の際に状況に合わせてサポートをサービス提供する特約が増えてきました。

わずかながら保険料の負担増もありますが、困ったときに的確なサポートを得られるのは、何よりも心強いものがあります。

2018年10月現在、「ドライブレコーダー特約」を提供している損害保険会社は、「東京海上日動火災」と「損保ジャパン日本興亜」の2社のみとなっております。

なお、2019年1月より「MS＆ADインシュアランス グループ」の「三井住友海上火災」と「あいおいニッセイ同和損保」からも同様のサービスが提供されることとなりました。

これで大手損保4社（3グループ）それぞれから「ドライブレコーダー特約」が提供されるので、多くの契約者がこの特約を選べるようになります。

もちろん、他の自動車保険契約者も継続更新手続きの際、保険会社の乗りかえと共に選択することが可能です。

代理店型自動車保険の特約だから高い？

正直、保険料の基礎部分が通販型の保険会社と比べて高いので、保険料を比べた場合、アップすることは確実です。

しかし、先に挙げた「あおり運転」や「あて逃げ」、また事故当事者の主張が食い違う交差点事故などで生じるトラブルは、自動車保険の補償だけではカバーしきれない問題も抱えるようになります。

このような際に、高機能なドライブレコーダーが搭載されていれば、事故の前後の状況の記録も確認することが可能になり、警察への届け出内容や事故の相手の言い分についても客観的な映像で確認が可能になります。

自動車保険は、使わないにこしたことはありませんが、万一事故が起きてしまった場合にしっかりカバーしてもらえる事故対応を期待するなら「少々高いドライブレコーダー特約もアリ！」と、考えることも一案です。

実際の保険料がどれほど高くなるかは、後の項目で代理店型4社と通販型ダイレクト自動車保険とを比較して検証してみます。

何より、運転者が事故発生時の対応について、ドライブレコーダー特約の自動通報や安否確認などを求めるなら、迷わず4社の中から選ぶことが最良の選択になるでしょう。

割引はあるの？大手4社のドライブレコーダー特約を徹底比較！

通称「ドラレコ」と呼ばれ、近年ドライバーの注目を集めるドライブレコーダーには、安全運転対策、事故対応策にも期待できる機能を持っています。

まずは、国内大手損保4社にて出揃った「ドライブレコーダー特約」を詳細に比較してみます。

各社間の比較でまず目に止まるのが特約保険料、つまりドライブレコーダーのレンタル料となる利用月額です。

東京海上日動のみ650円となっており、後の3社は横並びの850円です。

あくまでも筆者の主観ですが、ドライブレコーダー特約の契約者は、交通事故に対する予防意識の高い契約者と考えられます。また、将来のテレマティクス型自動車保険の導入時には、優良な顧客となりうることも考慮すれば、月額ワンコインの500円以下、年間で5,000円以下に抑える努力をしてもらいたいと思います。

ご覧のとおりドライブレコーダーで重要な映像記録の撮影機能などは、概ね横並びとなっており各社間で大きな差はありません。

ドライブレコーダー機能で特に重要な解像度は、FHD（1920×1080）となっており精細な動画が記録されるようになっています。

また、事故対応時の事故センターへの自動通知や手動通知機能、事故時記録映像の自動送信、通話機能と安否確認、各種緊急車両の手配など、各社間のサービスに差はありません。

安全運転診断機能は、各社ともレポートの提供があり、運転者の癖やウィークポイントなどが目で見えてわかるようになり、安全運転意識の向上に役立つことでしょう。

安全運転支援機能は、各社の端末に搭載された機能によるものですが、最新機種の導入となる後発の「三井住友海上」と「あいおいニッセイ同和」が一歩抜きに出ているようです。

東京海上日動「ドライブエージェントパーソナル」

個人向けにドライブレコーダー特約の導入を決め、サービス開始した点とサービスに差が無いことを考慮すれば、他社より安い毎月650円の利用料がおすすめのポイントです。

事故対応力などについては、平均的に高く万一事故の際にも、事故受付、示談交渉、保険金支払いに至るまで十分期待に応えてくれることでしょう。

損保ジャパン日本興亜「DRIVING！」

東京海上日動とほぼ同時期にサービスを開始しておりますが、利用料金が毎月200円ほど高いこと、基本性能は悪くないがモニターが無く、安全運転支援機能が少し他社の端末と比べて劣っている点が残念なポイントです。

しかし「ALSOK」との提携による「事故現場かけつけサービス」は、事故時にもっともありがたいサービスのひとつとなっており、安否確認の際にサービスセンターに依頼することも可能です。

事故で身体に何らかのダメージを負うなどしている際にも、現場に緊急対処員が来てくれるのは心強いはずです。

2019年1月よりサービス提供が開始される、もっとも新しいドライブレコーダー特約です。

両社は、MS＆ADインシュアランスグループに属する大手損害保険会社です。

後発のドライブレコーダー特約だけに目玉となる安全運転支援機能に、高齢者の運転を念頭に置いた「高速道逆走アラート」と「指定区域外走行アラート」が搭載され、高齢者ドライバー本人の契約のみならず、高齢者の運転が日頃から心配なご家族への配慮も備えた内容が特徴です。

2019年1月以降の新規契約、満期更新契約なら迷わず「見守るクルマの保険（ドラレコ型）」が、イチオシになるでしょう。

あとは、保険料の総支払額を見て検討してみて下さい。

ドライブレコーダー搭載車に割引はあるの？

最近よくあるのが「ドラレコを搭載しているが割引はあるか？」というお問い合わせなのですが、残念ながら市販のドラレコ、ドライブレコーダー特約、共に割引は無く、ドライブレコーダー割引なるものもありません。

その理由は、ドライブレコーダー搭載が直接的な事故の発生減少や損害軽減につながらないからです。

もちろん保険会社は、それぞれの事故で示談交渉の際、いくつかの事案でドライブレコーダーの記録映像により、過失割合の修正がなされ保険金支払いの増減があるかもしれません。

しかし、それは事故全体数の中ではごくわずかの事例であり損害の総額は変わりません。したがってドライブレコーダー搭載だけでは、今後も保険料割引は期待できないと考えられます。

テレマティクス型自動車保険による割引の期待！

保険会社がサービス提供するドライブレコーダー特約では、双方向通信が可能なテレマティクス型の端末が搭載されます。

現在の契約では、この特約により割引はありません。しかし、現在のドライブレコーダー端末において「安全運転診断」サービスが提供されていることからわかるのは、保険会社側でドライバー個々の運転状態をモニタリングしており、運転者の危険度の実態を把握しているということです。

契約者にとっては、運転状況をモニターされているというのは気持ちの良いものではありませんが、将来的には、テレマティクス型の自動車保険導入が開始されれば、危険運転の少ないドライバーなら保険料の割引が期待できると考えられます。

あいおいニッセイ同和損保では、既にトヨタ自動車との間でテレマティクス型の自動車保険をわずかですが適用車種において開始しています。

現状のテレマティクス型自動車保険は、すべての歯車がかみ合った状態ではないため「割引が効いている」と実感できる人は少ないと聞きます。

しかし今後は、適用車種の拡大と共に高機能ドライブレコーダーの搭載や先進安全技術の進歩、コネクテッドカーとの連動などにより、保険料は抑えられることが期待されます。

割引よりも期待できる保険料を下げる方法！

ドライブレコーダー搭載による割引を期待するなら、自動車保険各社の商品と保険料の変化を毎年確認するために、保険料見積もりを比較することを習慣化しましょう。

特に掛け捨ての自動車保険は、毎年比較して見直すくらいでちょうどよく、昔ながらのお付き合いや何も考えずにお任せで更新を続けることは、失礼ながら大変愚かな選択です。

わかりやすく例を挙げると、既に20等級に達しており、毎年5万円ほどの保険料を支払っている40歳の人が70歳まで車に乗り続けると仮定します。

そのまま保険料の変化がないとして考えれば、継続し続けた場合5万円を30年間支払うことになり、「5万円×30年＝150万円」を支払うことになります。

30年の間の60万円が高いか安いかの価値判断はそれぞれでしょうが、銀行に30年お金を預けても、ほぼ利息0の現状では、この60万円の差額が以下の大きなお金であるかは理解できるでしょう。

もちろん人の価値観はそれぞれに異なりますから、古くからお付き合いのある代理店やディーラーに毎年2万円程度の差額なら支払っても良いと思う人もいることでしょう。

しかし、お付き合いで支払う保険料は「ムダ」ということに違いはありません。その点は、しっかり理解しておいて下さい。

もちろんドライブレコーダー特約のような、通販型自動車保険では提供されない商品を購入されるなら、ムダとはならないでしょう。万一の時により良い補償サービスが受けられるものと考えられるからです。

示談が有利になる？ドライブレコーダー特約のメリット

MS＆ADインシュアランス グループで実施されたアンケートによると、「ドライブレコーダーを欲しい」と回答した人が約67％にも達しており、そのうち約99％の人が付けたい理由を「万一の事故に備えてたいから」としているそうです。

さて、「万一の事故に備えておきたい」ということですが、ドライブレコーダーを搭載する理由を掘り下げてみると、記録映像により示談交渉が有利になると考えられておられる人が多いようです。

ドライブレコーダーの映像で示談交渉は有利にならない？

「映像があれば示談交渉が有利になる！」と考える人は、残念ですが期待通りに物事は運びません。

そもそも、示談交渉時に出てくる過失割合ですが、事故発生の場所や双方車両の状態により基本の割合が決まっています。

そこに修正要素として、スピードの超過、方向指示器の有無、信号の状態、わき見運転など、著しい過失がある側にマイナスとなりますが、ドライバー双方の主張に食い違いが無ければ、示談交渉にドライブレコーダーの記録が修正要素として加えられることはまずありません。

双方主張の確認作業の一環として映像が参考にされる程度になります。

ドライブレコーダーで主張が明らかにできる！

では「ドライブレコーダーの映像は役に立たないのか？」という問いですが、双方の主張が大幅に違った場合に役立つことがあります。

これは例えば、交差点の信号表示で交差する道路を直進中の車両同士が、交差点内で事故を起こし、双方が青信号を主張した場合などは、ドライブレコーダーの映像によりどちらの主張が正しいのかを確認する判定の材料にはなるでしょう。

また、2018年9月6日に発生した「吉澤ひとみ容疑者の飲酒運転ひき逃げ事件」では、駐車中車両のドライブレコーダーの映像が、事故時のひき逃げの事実を確実にとらえておりました。

吉澤ひとみ容疑者が主張する「駐車スペースが無かったから…」という、現場を立ち去ったひき逃げの疑いに対する言い訳をも、覆す決定的な証拠映像となりました。

また皮肉なことに吉澤ひとみ容疑者の車に搭載されたドライブレコーダーから、事故直前まで大幅な速度超過で走行していたこと、人をはねる事故を起こしたことを自覚している「ヤバい！」という本人の声なども記録されており、こちらの映像も悪質な犯行の決定的な証拠となりうるでしょう。

このような特殊な事故形態においては、ドライブレコーダーの映像が事故や犯罪の客観的な判定材料となることもありますが、ごく稀なケースです。

しかし、このごく稀に発生するケースの事故では、映像記録がものをいいます。つまり「稀なケースだがドライブレコーダーの映像により、相手の重過失や故意による犯行を示すことが可能になる」こともあります。

「転ばぬ先の杖」というほどではありませんが、ドライブレコーダーの映像は「備えあれば憂いなし」ということで役立つこともあるでしょう。

高齢者の運転にもおすすめ！ドライブレコーダー特約のメリット

ドライブレコーダー特約のメリットは、まとめると次のようになります。

ドライブレコーダーから集められる情報を保険会社側で共有し、万一の事故時には、保険会社側から積極的に事故対応をしてもらえることがもっとも大きなメリットといえるでしょう。

高齢者の運転におすすめするドライブレコーダー特約

ドライブレコーダー特約はすべてのユーザーにおすすめできますが、特に有効となるのが高齢者ドライバーや高齢者の運転が心配なご家族の方だと思います。

もっとも人口層が多い「団塊の世代」と呼ばれていた方々が、70歳を超えるようになり毎年高齢者ドライバーが増え続けています。

高齢者の運転は、かんたんに中止できない個々の事情があります。高齢者ドライバーに対し「運転免許の自主返納」を促すだけでなく「ドライブレコーダー特約」など、高齢者の運転を様々な角度から支える工夫が必要です。

自動車の自動運転化も急ピッチで進んでおりますが、車両などハードの完成を待つことなく、すぐに取り組み可能なところから安全対策を取り入れてみてはいかがでしょうか？

ドライブレコーダー特約の自動車保険4社とダイレクト自動車保険と比較！

今回は、代理店型自動車保険を販売する国内大手4社から販売される「個人向けの自動車保険」に、ドライブレコーダー特約を付けた月額の保険料を、一般車両保険付き、車両保険なしで見積もりました。

また、ダイレクト自動車保険との比較例として、各年齢層で保険料が安いと評判の「イーデザイン損保」にて、一般車両保険付き、車両保険なしで見積もりました。今回の年齢の設定は、40歳と70歳です。

「マツダ デミオ1.5S」を例にドライブレコーダー特約の保険料を比較！

あいおいニッセイ同和損保がベストチョイス！

今回「新型デミオ」を例にした見積もりは、あいおいニッセイ同和損保「タフ 見守るクルマの保険（ドラレコ型）」が、補償内容の割に保険料が安く、もっともお得な内容でドライブレコーダー特約付きにすることができます。

保険料だけ見れば、東京海上日動の「ドライブエージェントパーソナル」がもっとも安いのですが、わずかな保険料差で、高速道逆走アラートと指定区域外走行アラートが付いている「あいおいニッセイ同和」のドライブレコーダーは魅力的です。

高齢者ドライバーを対象とする契約なら迷わず、あいおいニッセイ同和、三井住友海上のドライブレコーダー特約を選ぶことをおすすめします。

イーデザイン損保の事故対応アプリと現場急行サービス

イーデザイン損保をはじめ通販型のダイレクト自動車保険では、2018年10月現在「ドライブレコーダー特約」は、取り扱っていません。

ただしイーデザイン損保では、スマートフォンアプリの「事故現場コール」があり、かんたんな操作で直ぐにイーデザイン損保の事故対応サービスに繋ぐことができます。

スマートフォンのGPS機能を使って、事故現場の特定からユーザーの希望により、事故受付並びに「セコムの事故現場急行サービス」および「ロードサービス」の手配を行ってくれます。

既に市販のドライブレコーダーを装着している人、これから購入予定の人で、スマートフォンの操作が苦にならない人なら「イーデザイン損保」のサービスで十分かもしれません。

自動車保険は見積もり比較が肝心！

今回の見積もり比較を見ると代理店型損保の月額保険料は、概ね横並びです。（年間の差額で最大5000円くらい）

しかし、代理店型でもっとも安い東京海上日動の自動車保険も通販型ダイレクト自動車保険のイーデザイン損保と比べると、月額で1,000円から2,000円以上の開きがあります。

つまり、最大で25,000円ほどの違いとなるので、市販のドライブレコーダーでも最新の上位機種を購入することができます。

高齢者ドライバーが利用する、事故時の連絡等が不安という人は、保険料が高くても「ドライブレコーダー特約」を提供する、国内大手損保の自動車保険を第一候補に検討してみると良いでしょう。

市販のドライブレコーダーの購入と迷っている人なら、ダイレクト自動車保険の選択も保険料コストを抑えることができるので賢い選択です。

もちろん、1年だけでも試しに国内大手4社の代理店型自動車保険に「ドライブレコーダー特約」を付けて加入してみて、サービスを体験してみるのも一案です。

なお保険料の比較は、自分で保険会社WEBサイトにて見積もりを試算するか、いくつかの代理店に試算を依頼するかになりますが、正直、複数の代理店を相手に見積もり依頼するのは面談も含めるとかなりめんどうです。

そこで、国内大手4社の代理店型自動車保険と共にダイレクト型自動車保険の見積もりも同時に集めて比較できる「自動車保険一括見積もり比較」の利用をおすすめします。

入力時の手間は一度だけで済むので面倒も少なく、入力ミスも避けられます。見積もりは、自分の車で満期の2か月程度前くらいからはじめると良いでしょう。

記名被保険者と補償内容の基本設定

保険料試算に際し、設定条件や補償内容の諸条件を可能な限り同じにしておりますが、保険会社によって補償や限定範囲の違いなどがあります。若干の差異については予めご了承下さい。

>>自分の保険料を調べてみる

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