「平均的な自動車保険料の損保」年齢別の金額目安はいくら?
毎日のようにテレビCMが流れ、インターネット広告も目立つ自動車保険ですが、現在国内で20社以上もの損害保険会社が取り扱い販売しています。
特にインターネットから申し込みが容易にできるダイレクト自動車保険は、「合理的な補償と安い保険料」が魅力です。
しかしそのダイレクト系の自動車保険も国内で9社もあり、それぞれ保険料が異なりどこが本当に安いのか、いくつかの損保で見積もり比較をしてみなければよくわからないのが実情です。
この記事では、当サイトで集めてきた比較見積もりを集計し、ダイレクト自動車保険の中にあって、もっとも平均的な金額で目安となる保険会社と参考保険料をご案内します。
年齢別にまとめ、年齢別保険料が何を基に算出されているかについても、少し説明を加えましたが、お急ぎの方は、目次から2,3,7の順で飛ばし読みしていただいても構いません。
目次
安いダイレクト自動車保険でも各社保険料に差がある!
現在、自動車保険は、各社が異なる保険料になっており、加入者の多くが「同様の補償ならより安い自動車保険を選びたい」と考えていると思います。
現実には、まだ多くの人が代理店型損保の自動車保険に加入しているようですが、ダイレクト自動車保険の加入者は年々増えており、ダイレクト自動車保険への切り替えは今後も進むでしょう。
ダイレクト自動車保険を販売する損害保険会社は、現在9社ほどありますがここでも各保険会社の保険料に差がついてきました。
ダイレクト自動車保険ならばどこでも安い、ということでもなくなってきており、加入条件によっては、代理店型損保よりも高い保険料になるダイレクト損保もあります。
自動車保険を選ぶ際に、ダイレクト自動車保険9社の中で、もっとも平均的な保険料の保険会社を知っておくと比較の際に金額の目安となるので便利です。
次項では、具体的に平均的保険料の自動車保険と年齢別の基準となる保険料の参考例を見てみましょう。
平均的金額の目安になるダイレクト自動車保険は?
当サイトでは、サイト開設より延べ3年かけて数多くの比較見積もりを集めてきました。
長年比較して見たところ、ダイレクト自動車保険の中でもっとも平均的保険料で、かつ各年齢層とも安定した保険料水準を保っているのは、「三井ダイレクトの自動車保険」でした。
1番安い!とまではいきませんが、常に平均値よりも少し安いところに保険料水準が安定しているので、三井ダイレクトの保険料と比べて高いか安いかで、保険会社を最終的に選ぶ際の基準にもなります。
自動車保険は、保険料だけが比較ポイントではありませんが、サービス競争によりダイレクト損保でも合理的な補償だけでなく、充実した補償を手に入れることも可能です。
次に三井ダイレクトで試算した実際の保険料を見てみましょう。
平均的な割増引0%の年齢別保険料(参考)
今回試算では、ノンフリート等級割引を考慮せず「割増引0%」の基準となる保険料を算出しています。
概算の目安を手っ取り早く知りたい人は、該当の年齢条件の保険料を確認して、「まとめ:あなたの自動車保険、金額目安はいくら?」まで読み飛ばして下さい。
なお、見積もりした被保険者の設定条件、被保険車両の使用方法、年間走行距離など諸条件の詳細は、項目8の「被保険者と補償の基本設定」にてご確認下さい。
年齢条件
車両保険付き:290,040円
車両保険なし:127,260円
車両保険付き:171,340円
車両保険なし: 81,760円
車両保険付き:137,820円
車両保険なし: 67,700円
車両保険付き:106,740円
車両保険なし: 51,340円
車両保険付き:102,500円
車両保険なし: 47,020円
車両保険付き:101,480円
車両保険なし: 46,120円
車両保険付き:109,280円
車両保険なし: 51,100円
車両保険付き:127,760円
車両保険なし: 60,700円
(※ネット査定は、ネット割引が適用されて、お店よりも安くなるのでオススメです)
三井ダイレクトでは、20歳以下の年齢を問わず補償する自動車保険がもっとも高い金額となり、50代の人が被保険者となる35歳以上を補償する場合がもっとも安くなっています。
年齢別保険料の基礎になる参考純率とは?
損保各社の自動車保険では、保険料算出のために「損害保険料率算出機構」が算出した「参考純率」、またはそれに代えて独自に算出した「純保険料率」に「付加保険料率」を加えた料率が利用されます。
損害保険料率算出機構の提供する参考純率は、組織会員の損保各社が毎年提供する保険金支払いデータを基に、事故が起きたときに実際に支払う保険金に充てる「純保険料率」の参考となります。
自動車保険をはじめとする損害保険は、保険会社運営(社費)のためにかかる費用(コスト)を付加保険料率として、純保険料率に上乗せして保険料率が決まります。
従って損保各社の保険料は、大きく分けて2つの理由により差が生じます。
1つは、自社顧客の保険金支払いによる損害率が低い、または高いため、純保険料率が参考純率と比べて違いが生じて調整することによるものです。
そしてもう一方の理由として、社費、つまりコストに違いによる付加保険料率の違いがそのまま保険料の差として表れてきます。
代理店型損保の保険料が高い理由として「代理店手数料」の存在が挙げられますが、ここがつまり社費の一部となっています。
もちろん、合併吸収を繰り返してきた大手国内損保には、代理店手数料というコスト以上に、増加した社員数と拠点数も社費を膨らませている大きな要因になっています。
参考純率における年齢区分の較差は約3倍
損害保険料率算出機構が算出する「自動車保険の参考純率」を決める要素として、以下の6つの区分から成り立っています。
② 型式別料率クラス
②-1 衝突被害軽減ブレーキ(AEB)装着の有無
②-2 新車と新車以外
③ 保険金額と免責金額
④ 年齢
⑤ 等級(ノンフリート等級)
⑥ 運転者限定
年齢区分間の参考純率の較差
参考純率の算出では、契約者を保護するためにいくつかの制限事項があります。
特に年齢条件区分における事故の損害率の差は、参考純率を決める際の較差が大きくなっても最大で約3倍までと考慮されています。
これにより、若年層の保険料が際限なく上昇することを抑止しており、もっとも安い50代の保険料率の約3倍程度で収まるようになっています。
つまり、若い人の純率が高くなる場合、他の年齢区分と均して較差を3倍までに抑えています。
参考純率の26歳以上では6段階に区分
近年進んだリスクの細分化により、26歳以上を補償する保険料の純率も6段階に分けられています。
具体的には、50代がもっとも安い純率となっており、高齢者ドライバーとされる70代、次いで60代の純率が高くなっています。
しかし、この6段階にも最大較差があり、約1.29倍までの範囲となっているため、高齢者ドライバーの保険料が極端に増大することを防いでいます。
まとめ:あなたの自動車保険、金額目安はいくら?
今回の記事テーマにより紹介した、ダイレクト自動車保険の中でもっとも平均的保険料の見積もりとなる三井ダイレクトの参考保険料を使って「あなたの自動車保険の金額目安はいくらなのか?」試算してみましょう。
試算は、容易です。あなたに該当する年齢区分を選び、現在の等級、または、満期更改通知に記載された次年度の等級に該当する割引率を差し引けば、概算保険料の目安をつかむことができます。
ノンフリート等級の割引率は以下の表で確認しましょう。
次項の「被保険者と補償の基本設定」に記載している、被保険者と車両、補償内容の諸条件に近ければ、目安の金額も実際に近い数字になります。
ポイントは、型式別料率クラス、免許証のカラー、補償内容です。特に補償内容において、車両保険の保険金額(今回のプリウスは250万円に設定)には注意して下さい。
実際に見ていくとプリウスの所有者以外、ほとんどが完全一致することはないと思います。それ故、あくまでも概算の目安として見て下さい。
この目安金額を算出する目的は、現在支払っている保険料、または、次年度の保険料がダイレクト自動車保険の平均的保険料よりも高いのか? それとも安いのか? について簡単につかむためです。
最終的には、保険会社Webサイトにて提供されている「保険料シミュレーター」を利用する、「一括見積もり比較サイト」にてまとめて保険料見積もりを集める、代理店に見積もりを依頼するなどして、正しい保険料の見積もりを確認することが大切です。
こちらの記事にて金額の目安がつかめたら、保険料の正しい見積もりを取るため次のステップに進んで下さい。
被保険者と補償の基本設定
見積もり試算日 2017年4月24日
被保険車両(型式):トヨタ プリウス(ZVW50)
グレード:Sセーフティプラス
料率クラス:対人:4 対物:5 傷害:4 車両:5
居住地(登録地):東京都
ノンフリート等級:設定なし(参考)
割増引:0%(参考)
年齢条件:
20歳:年齢を問わず補償
21歳:21歳以上を補償
26歳:26歳以上を補償
30歳:26歳以上を補償
40歳:35歳以上を補償
50歳:35歳以上を補償
60歳:35歳以上を補償
70歳:35歳以上を補償
運転者限定:限定なし
運転免許証カラー:
20歳は「グリーン」
21歳、26歳は「ブルー」
30歳、40歳、50歳、60歳、70歳は「ゴールド」
使用目的:日常生活・レジャー
年間走行距離区分:~5,000km
対人賠償(基本補償):無制限
対物賠償(基本補償):無制限
人身傷害(基本補償):3000万円(契約車両搭乗中のみ)
車両保険:一般車両250万円(免責1回目5万円/2回目以降10万円)
対物超過修理費用補償特約
自動車事故弁護士費用特約
他車運転危険補償特約
示談代行サービス
ロードサービス
割引:インターネット、ECO、車両保険セット、新車、証券不発行、ゴールド免許(該当条件のみ)
保険料試算に際し、設定条件や補償内容の諸条件を可能な限り同じにしておりますが、保険会社によって補償や限定範囲の違いなどがあります。若干の差異については予めご了承下さい。
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